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オミクロン株によるIT業界への影響を考える

オミクロン株の感染拡大

新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染が全世界で拡大している。最初に認定された南アフリカだけではなく、欧州アメリカでも感染者が増えていて、フランスでは新規感染者が1日9万人を超えて過去最多になっている。

ワクチン接種が進んだ今になっても感染が拡大しているのは、オミクロン株の感染力が従来の変異株より強いからだと思われる。

今は水際対策で阻止しようとしているが、日本で感染拡大するのも時間の問題だ。

全世界で蔓延したオミクロン株がIT業界にもたらす影響をあらためて考えます。

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リモートオフィスの継続

オミクロン株のさらなる感染拡大により、各IT企業はリモートオフィスの継続を決めている。アメリカのIT企業はイメージと異なり、完全なるリモートオフィスを目指している企業は少ない。自前のオフィスがあるオフィスが多いので、オフィスコスト削減のためにリモートオフィスを目指す必要がないのと、オフィスに人が集まることで新しいアイディアが出ることを期待しているからだ。

コロナ禍でもIT企業はオフィスへの復帰を何度も検討してきたが、オミクロン株のように今後も変異株が現れて、再度感染拡大が起きる可能性が高いとなると、オフィス復帰を決断するのは躊躇する企業も増えていくだろう。

頼みのワクチンを接種しても感染してしまうなら、感染を防ぐ有効な手段はない。感染の再拡大を常に警戒しなければならないと、リモートオフィスでの勤務が長期化することになるだろう。

メタバースへの追い風

バズワードとして日々目にすることが増えたメタバースにとって、オミクロン株は追い風だ。以前のように自粛とまではいかなくても、外出を躊躇する人はいるし、さらに驚異的な変異株が登場すれば、自宅待機をする人が増大する可能性は高い。

自宅にいてもサービスを活用でき、人に会えるメタバースを志向する人が増えてくることが予想される。

停滞する5Gサービス

予想よりも5G普及は滞っている。日本でいうと東京オリンピックが予定された2020年が5G元年になるといわれていたが、2021年が終わろうとしている現在でも5Gは一般化していない。

大手のドコモでも2022年3月で人口カバー率が55%、2023年3月で70%を目指している。全国津々浦々で使えるようになるのは、まだまだ先の話だ。

当初の予定より5Gの敷設が遅れているのは、割り当てられた周波数や技術的な問題もあるが、5Gの需要が停滞しているのも理由だろう。

国内ではシェアを握っているiPhoneが5G対応したことで、5G対応の端末を所有する人は増えているが、スマートフォンの買い替えサイクルが伸びていることもあり、5G対応端末を持っているユーザーは20%以下といわれている。

エリアは思ったよりも広がず、端末も増えなければ、5Gサービスが盛り上がる訳がない。

変異株により、イベントや外出が制限されていると、屋外で使用する5Gの普及は難しい。

f:id:tkan1111:20211225101814p:plain世界は変異株と共に

オミクロン株が我々に突きつけてきているのは、ウイルスはなくならないということだ。オミクロン株が収束してもいつまた新しい変異株が現れて、感染が拡大する危険性は常にある。

ただ、オミクロン株は以前の変異株より重症化は低いといわれている。ウイルスからすると、宿主を殺すよりも長生きしてもらったほうが自身の増やすことができる。感染が拡大しやすいということは、ウイルスが重症化しづらい弱毒化してきていることを意味する。

現在の新型コロナウイルスは、インフルエンザウイルスのように一般的な疾病となる過程にある可能性が高い。

日本でもオミクロン株が感染拡大するのはほぼ確実だと思うが、過度に恐れず冷静に対処することが何よりも大事だ。当分、このような状況が続くのだから。

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